総合ビルメンテナンスで長期建物メンテナンス計画を

高層ビルを始め、企業などが多数入居するようなビルには、ほぼ必ず管理会社が管理を行います。このとき、総合ビルメンテナンスを手がける業者の場合が多く、ビル管理に求められる必要なことを全て行うことが一般的となっています。ビルの中の管理は法令などに基づいて行わなければいけないことも多々あるため、一定規模以上の業者で無ければ対応が出来ない場合も多いです。また、管理者は資格を持っていなければならない場合が多く、こうした人材を有する業者が任せられるわけです。ただし、一定規模以上の都市になると、総合ビルメンテナンスを請け負う業者が何社も進出しています。したがって、その何社かの中で都合のいいところ、契約金額などの条件がよりよい企業に依頼をするようになるわけです。

総合ビルメンテナンスは警備会社が請け負う場合もあります

総合ビルメンテナンスでは警備の関係もあったり、また消防関係があったりするなど色々な要件が絡んできます。したがって、大型の案件になると規模の大きい業者が落札して受注するようになったりします。このとき、警備会社が落札することも多く、警備から総合ビルメンテナンスまで全てを引き受けたりします。ただし、警備と総合ビルメンテナンスを分けてリスク分散を図る場合もあり、一概には言えません。管理面でも委託料の関係でも、一社にまとめた方が契約金額は少なくて済むメリットがあるため、なるべく一社にしたいのが本音です。リスク分散を図る方が良いか、あるいはコストカットのために契約金額を抑える方向にするかを考えるようになります。契約を依頼するそのビルの所有者の考え方次第です。

様々な資格を持つ人がいる業者が有利です

総合ビルメンテナンスでは、様々な資格を有する人材しかも複数人いるところの方が有利に働きます。これは、総合ビルメンテナンスを行う際には、資格を持っている人材がいなければその業務が出来ない場合があるためです。その資格自体は難関と言えるほどのものはありませんが、その中には試験が課されるものもあるため、該当する資格保持者がいるところかどうかを確認して依頼する必要が生じます。それらを踏まえた上で委託するかどうかの判断も必要でしょう。なお、一社だけに任せず複数社に分散して任せる場合は、単年度契約で任せることでより契約条件の変更がしやすくなるメリットもあることから、委託する際には、こうした視点で考えるオーナーも存在しています。契約を請け負いたい業者からすれば、人材が豊富である点もアピールポイントになるでしょう。